雑記090527-2
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「週刊誌記者の取材に心が汚れた」
でも私個人に関していえば、1990年代末まで新聞記者をしていて、正直に告白すれば、この週刊誌記者のようなひどい取材をした経験がないとはいえない。おお。今日の聖パウロ。でも2000年以降、インターネットというフラットな空間の洗礼を受けて、そのようなリアリティのない取材は今後はもう成り立たないということが生理的に認識できるようになった。つまりリアルな生々しい現実を、どうすれば自分の書く原稿に移し替えられるかどうかが、私にとっては最大のテーマとなったということだ。
主の栄光はあなたの上に輝く。(笑)
予定調和なシナリオを描いて、それを読者に強制しようとしても、そんな誤った予定調和はインターネットというフラットな空間であっという間に否定されてしまう。否定されないためには自分の書くことがどれだけリアリティがあるかということを、徹底的に構造化し、分析し、ロジックを高めて書いていくしかない。これが基本。
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今日のクローズアップ現代は、住宅メーカー倒産の波紋。
今回は、金融機関が相当部分を被るべきなんだろうけど。というか、ほかに負担できる当事者はいない。
そういえば、アーバンエステートの最後のTVCMは、明らかに確信犯だった。見ていて妙な広告打つねと思っていたら、破たんのニュースがその後すぐ流れた。
厳密な進行基準払いを強制するように改めるか、あるいは、先払い分の供託を強制でもするか。
いずれにせよ、着工前に全額とか払う事例は、いくらなんでも注文主も非常識。加えて、本当は、持家新築のようなハイリスクな冒険を、人生のゴールに持ってきたらいかん、という教訓をこそ強調すべき。
みんな賃貸に住んで、もっと楽に自由になろう。(笑)
マーケティングの難しいところは、野球チームの監督と同じように、自分ならうまくできると多くの人が思ってしまうところだ。隣人、家族、同僚、誰もが意見を持ち、それを共有したがる消費者となる。これは気をつけないと。
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「銀行自己資本めぐる「日の丸」外交」
「厳しい自己資本規制は、高レバレッジ商品に限定」「自己資本比率を算定する際の資産を事実上緩和し、邦銀の自己資本比率カサ上げ」など、現実的な「条件闘争」に金融当局は持ち込むべきではないか。なるほど。そういう区分の仕方もあるんだ。
一律に自己資本比率を上げれば、貸し剥がしが増えるということで、工夫の余地がありそう。
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「中国の空母「施琅」」
(米国が)例年議会に提出し、公刊する白書の対象国は、かつてはソ連であった。今は中国だけである。海南島を要塞にするのは止めて欲しいと思うけど。言ってどうなる中国でもなし。
「やっぱだめです」爆。
ただ政策を決めるのに「いや、ヤマカンです」、といえないからといって妙な計量モデルを作ってみんなをだますことだけはやめてもらいたい。どうみても直感が正しいのだ・・・・・うーむ。それはそれで、仲良しグループで握って、ごまかしが横行するし。-・-・-・-
無用な数字で客観性を装って「どつぼ」にはまったのが今回の経済危機のすべてで、今日本企業がおかれている状況もよく似ているよね。
もともと日本は違ったんだから・・・あうんの呼吸にもどりましょう。
つまり世の中に救いはないということか!
納得しますた。
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